米国の消費者マインド指数が発表されると、株価は上げ幅を拡大

　米国の９月のトムソン・ロイター／ミシガン大学消費者マインド指数（速報値）は
　　　79.2（前月　74.3）
に上昇した。
　事前のエコノミスト予想では74.0だった。

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ひとこと
　消費者マインドが緩む結果が予想よりも好転してきている。
　やはり、年末に掛けて実施される大統領選挙の期間中でもあり、今後の再選を狙って景気拡大策を強力に推し進める動きを期待したものだろう。

　　　
　

　　

・ 白い人が仕掛けた黒い罠ーアジアを解放した日本兵は偉かった

　「昭和の戦史」はウソばかり！アジアに謝罪すべきは誰か！
　日本人はもともと人種、民族について深刻に考えない性癖をもっていた。

　ましてや、そうしたことを考えてはいけないように仕込まれてきたのだ。
　しかし、「人種」という視点をもたず歴史を見ている限り、歴史の本当の姿は見えてこない。

　人種が違えば、考え方も行動様式も生活習慣も、そのベースにあるものはほとんどと言っていいくらい違うのである。
　一度、「人種」という色をはっきりさせて日本の戦争を振り返ってみるとどうなるか。

　 肚(はら)黒い白人の植民地支配から
　　　アジアが独立できたのは、本当は日本軍のお陰
だったことを本書は教えてくれる。

　 　 　
　

　　

・ 「反日」包囲網の正体

　「大震災」「政治空白」の日本を狙う中国、ロシア、韓国…。
　知られざる「反日」ネットワークの闇を暴く。

　 　 　
　

　　　　

・ 「南京事件」の総括

　南京戦から七〇年。

　中国、米国での
　　　南京虐殺　映画
をはじめ、「反日」の嵐が日本を襲う。
　あの『パール判事の日本無罪論』の著者が
　　　各国の公文書
や文献、報道を徹底検証した結果、人口二〇万以内の南京で四〇万人虐殺はあり得ない。

　しかも、南京戦後は人口が増加している、国際委員会の被害報告や
　　　中国軍軍事報告に大量殺戮の記録がない
欧米メディアが滞在していたが虐殺に関する報道や抗議はない…等。

　 　 　
　

　　

・ 歴史再検証 日韓併合―韓民族を救った「日帝36年」の真実

　日韓併合とはなんだったのか。
　韓国史家が祖国のためにあえた糾弾。
　事実を無視する国に、将来はない。

　 　 　
　

　　

・ 満州国は日本の植民地ではなかった

　 満州国を日本の植民地だとみなすのは、歴史の歪曲である。
　建国13年半にして、そこは重工業の中心地となった。
　それは人類史上、奇跡としか言いようがない。
　満州国は日本の情熱と技術の結晶だ…。

　 　 　
　

　　

・ アジアが今あるのは日本のお陰です　スリランカの人々が語る歴史

　20世紀初頭、セイロン(現スリランカ)建国の父ダルマパーラをして
　　　欧米人のアジア人に対する差別的偏見
をなくし、植民地支配という悲劇の中にある
　　　アジアを救うことこそ日本の役目
なのだと言わしめた日本は、2年後、日露戦争勝利によって
　　　白人絶対優位
という幻想から非白人種を解放したのだった。

　日本人が知らない世界史の真実。