日本経済、復興と成長の戦略 [ 三橋貴明 ]

　

【送料無料】日本経済、復興と成長の戦略 [ 三橋貴明 ]

日本経済、復興と成長の戦略 　20兆円を超すとも言われる大震災の経済損失。 　しかし、日本は必ず復活する！ 　 　未曽有の災害を乗り越えられる日本の経済力の「底力」を様々なデータから検証。さらに米国保護主義のために進んでいる「TPP」に、日本はいかに対応すべきかなどを気鋭のエコノミストが説く。

　
　
　

ひとこと
　右から左に流すような政治的無能とも呼べる政策を行った民主党政治では国力の低下が引き起こされただけだ。
　愚民政治とも呼べるような政治家が跋扈しすぎている。
　こうした政治体制を生むのはマスコミの質の問題だ。

　欧米メディアと比較すれば余りにも質が低すぎるのに気づくだろう。

　能力的に問題のあるメディアへの対応で潰される政治家や官僚、企業経営者が多すぎる。

　

　企業の経営者の賃金の低さも話にはならない。
　長く経営することで元を取るような低報酬は改める必要がある。
　人材の活用では賃金や報酬を大幅に増加してしかるべきだ。

　個人への報酬や賃金を増やすことで人材の異動がスムーズに行くことになる。
　低賃金を排除していくことで経費が掛からないような仕組みが重要だろう。

　

　グローバル展開している企業の経営者の報酬が年間10億円にも至らないのが問題だ。こうした経営者への報酬を増額させ、社用族としての支出を抑制すれば良い。

　短期で報酬を稼がせることで意味なくいすにしがみつく姿を無くすべきだ。
　社長を辞めたら、会長や顧問、相談役などと言った職見つけることなどは廃止してしかるべきだ。

　

　多額の報酬をもらえば別の事業やベンチャーキャピタルとして活躍することも可能だ。

　資金の循環を早くするような政策が必要なのはいうまでもないことだ。

　

　食い扶持に困ったタレントが多くの番組に出る姿もいただけない。目立つためにはなんでもするような姿勢を作り出すメディアの存在は社会を映す鏡ともいえる。

　こうしたタレントの話や行動を見ることで、さもしい国民に落ちぶれてしまうという意識の低下が引き起こされることにも注意が必要だろう。

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