中国の大気汚染は劣悪な品質の悪いガソリンも元凶のひとつだ

　中国は将来ガソリン車に代わると予想される
　　　電気自動車（ＥＶ）技術
で世界の主導権を握るため、資産家
　　　ウォーレン・バフェット氏
が出資する比亜迪（ＢＹＤ ）などのＥＶメーカーを優遇する政策を進めていたが、市場の拡大が遅々として進まず大気汚染が深刻化し頓挫したまま反日行動の影響で資本や技術の中国国内への流入が止まって、時間ばかりが経過しており、トヨタ自動車の
　　　ハイブリッド車「プリウス」
が中国市場における勝者になる可能性が高くなっている。

　

　販売奨励金によって「ＢＹＤ ｅ６」の価格が半分になったにもかかわらず、製品の信頼性が低いＥＶ車は消費者の購買意欲は盛り上がっておらず中国でのＥＶの普及台数は
　　　２万7800台
と、政府が掲げる2015年の目標の６％未満の水準にとどまりＥＶ普及策は失敗したと見られる。

　民間の自動車に占める割合も0.02％に過ぎない惨憺たる状況にある。

　

　中国の苗圩工業情報相は先週の全国人民代表大会（全人代、国会に相当）で
　　　大気汚染の悪化
を非常に懸念していると表明した。

　

　同相はハイブリッド車の補助金を引き上げるため、他の政府部門からも支援を求めているところであり、１－６月（上期）に政策案を発表することを目指していると述べた。

　

　プリウスの補助金が増えれば、トヨタは米国や日本で納めたような成功を中国でも達成できる可能性が高くなる。

　

　プリウスの昨年の世界販売台数は36万2845台と、ハイブリッド車で首位になっただけではなく、全車種でも３位につけた。

　ただ、尖閣諸島での日本への攻撃で買い控えが拡大した日本性自動車の販売において、中国自動車工業協会（ＣＡＡＭ）によれば、昨年の中国でのプリウスの販売台数は2434台にとどまった。　

　
　　

ひとこと
　日本企業が技術協力をした新幹線車両を真似て作った中国が、こともあろうに自国企業が技術開発したものだと主張する厚顔無垢の強欲な姿勢が常にあるということだ。
　大気汚染の防止に名を借りて自動車産業やプラントメーカーに技術協力を求めたとしても、安く技術を盗まれるだけであり、日本企業の利益にはならない。
　それどころか、技術を提供し協力した企業が中国から技術を盗んだという始末の悪さだ。

　　
　　上記は中国の新幹線の車両だが、日本の風景で見る新幹線の外観とほぼ同じだが．．．

　中国に進出した企業は人や設備等が中国側に人質に取られているも同然であり、交渉を進めるためにスパイ容疑等やハニートラップを繰り返し行う可能性も捨てきれない。

　何でもありの中国共産党に支配された国家のことでもあり、甘い言葉に浮かれる日本の売国奴とも言うべきマスコミや政治家、環境保護派（ＮＰＯ）、市民団体等を使って日本企業や国民を懐柔する動きを強めていくことに注意すべきだ。
　いくら、協力してやっても中国の信条は変わらない。

　日本列島に飛来する大気汚染物質が付着した黄砂などの影響で気管支炎などの呼吸器系疾患が増える可能性はあるが．．．それを人質にして技術協力を求めるのもおかしなものだ。

　上海事件など歴史的な事実を嘘で固めて自己に都合が良い様に作り直してしまっていることを忘れるべきではない。

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