原油安は問題視せず、経済を楽観視

　

　米国セントルイス地区連銀の
　　　ブラード総裁
はシリウスＸＭビジネスラジオのインタビューで、世界の成長をめぐっては
　　　多くの不安要素
があり、その多くが中国発であることは承知していると述べた上で、そうした側面に関して、私は恐らく市場よりも楽観的だと続けた。

　

原油が2009年以来の安値に下げる状況においてもなお、米国や世界の経済見通しへの楽観に変わりはないと語った。

　経済成長の面では、見通しは比較的良好であり」、下期の成長は「潜在成長率を上回る」可能性が高いと発言した。

　「ここ２年間、米労働市場の状況は極めて順調だ」と加えた。　

　

　失業率について、連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が完全雇用とみなす水準の下限である５％を下回る可能性は高いとの認識を示した。

　

　金融当局が金融市場の動きに直接反応することはないとした上で、経済の見通しが変化した場合はその影響を受けると発言した。

　原油相場が09年以来の安値に下げたものの、過去１年間における下落の大半は、世界的な需要低下というよりも供給増加が原因だとの見解を示した。

　

　同総裁は、これまで、ゼロ金利を長く維持し過ぎることの危険性について述べてきたとし、インフレ率については、資源価格下落に伴う一過性の影響がなくなれば、当局の目標である２％に戻っていくと引き続き確信していると述べた。

　

　また、金融政策については
　　　「ＦＯＭＣは何も決定していない」
と述べ、労働市場ではたくさんの進展が積み重ねられており、原油価格の下落は問題にしなくても大丈夫だと続けた。

　

　また、株式市場の動きに金融当局が直接反応することはないと説明した。
　米Ｓ＆Ｐ500種株価指数 は、このままいけば週ベースで３年ぶりの大幅安となる。