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2019年8月19日 (月)

日韓両国の反応から、その「実力差」が見て取れる

 

 中国メディアの今日頭条は14日、日本による半導体材料の
   対韓輸出規制措置
について日韓両国の反応から、その「実力差」が見て取れるとする記事を掲載した。
 この記事では、日本が発動した半導体材料の対韓輸出規制措置について、選ばれた3品目はいずれも韓国のチップ製造産業にとって非常に重要であると紹介した。
 今回の措置により日本が
   随時韓国への輸出申請
を却下できるようになり、それは韓国企業にとって食糧を絶たれるようなものであると指摘した。
 この輸出規制の情報が流れると傲慢な姿勢を取り続け韓国では政府や関連業界に激震が走ったと続けた。
 この措置の回避のためサムスンやSKハイニックスといった半導体大手企業が
   原材料の在庫溜め込み
に乗り出すと同時に、反日的な教育を継続し扇動的な発言を繰り返し韓国のマスコミを活用して垂れ流している韓国政府が日本に抗議するとともにWTOへの提訴も辞さないとの姿勢を見せた。
 このほか、政府支持の多くの市民により日本への制裁を呼びかける声も噴出したことを伝えた。

 

 韓国による抗議や威嚇も国力差は歴然である日本側は鼻の端にも気にかけておらず、さらに韓国に対して
   輸出制限の範囲
を拡大することを検討していると説明した。
 記事の中で、こうした両国の姿勢の温度差からは言えば、日本にとって
   韓国が発動し得る報復
ごときものは眼中にないことが容易に見て取れると指摘している、
 日本にとっては韓国側の出せるカードが決して多くなく、韓国企業の質の悪さから見えれば低価格以外の魅力はなく
   真の意味
で日本の市場をつかんでいる製品がないと伝えた。
 そもそも、半導体にしろスマートフォンにしろ、日本の技術が背景のものばかりであり、容易に技術と資本、製造ノウハウを他国に異所Kすることも可能であり、現在でも韓国メーカー程度の製品については他国から代替製品を見つけることができるものばかりだ。

 

 今回の日本による措置について「日本がピーク時に比べて衰退しているとはいえ、その実力は依然として過小評価してはならないものであるということを忠告しているのだ」と評した。
  
 韓国の文政権は来年の大統領選挙を練らって支持率の確保を目論み、日本に喧嘩を売っている。
 繰り返される韓国の節操のない要求などにいつまでもつき合う必要もない。
 そもそも、第二次世界大戦は米軍に敗北したのであり、韓国や中国などに負けたものでもない。
 敗北の要因は当時の軍部の傲りであり戦略の失敗でしかない。
 当時の軍事大国である米国、英国、オランダ、フランスやその植民地などと全面戦争を行ったことで戦線が伸び兵站線が維持できなくなったことが大きい。
 戦火を開くにしても、山本五十六が米国との開戦を決断したことが大きな誤りで、米国との開戦を先に延ばし、予備役を含め600万の兵力で一気に中国と豪、NZなどを攻略すれば勝機もあっただろう。

 

  

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