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2020年3月 7日 (土)

実体経済を認識すべき

 
 米国でこれまで株価の上昇などで注目され利益享受を最大に受けていたハイテク大手は
   新型ウイルス
への予防的措置を強化している。

 

 ツイッターは世界の従業員約5000人に対し、在宅勤務を「強く勧めている」とメディアに明らかにした。

 同社は香港と日本、韓国の従業員については既に在宅勤務を義務付けている。

 
 フェイスブックはツイッターに続き、テキサス州オースティンで開かれる今年の
   「サウス・バイ・サウスウエスト(SXSW)」
への参加を取りやめると発表した。
 このSXSWは大規模な文化イベント。

 また、アドビはラスベガスで開催予定の「アドビ・サミット2020」を中止し、オンラインで行うと発表した。

  

ひとこと

 ハイテク産業も視点を変えれば虚業とも言える分野だ。

 モノの動きが基本であり、その付随行為の分野が拡大したが、パンデミックともなれば実体経済のルート破壊が起こり動かなくなる現実を知ることになる。

 人の動きでモノは霧散してしまい対応できないということだ。

 断捨離などといった思考を刷り込むマスコミの話題づくりで、生活が維持できなくなる者の不足を実感することになった人も多いだろう。

 

   

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