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2020年12月 7日 (月)

多軸視点で物事は見る必要がある。

 

 中国のポータルサイト・百度は4日、「もし、米国が原子爆弾を投下しなかったら、日本はソ連によってもっとひどい目に合っていたかもしれない」とする記事を掲載した。

 この記事では、第2次世界大戦が人類史上において非常に痛ましい歴史であるとし、当時の日独伊3か国によるファシズム同盟国が大戦の前半は大きな勝利を挙げたものの、ドイツのソ連侵攻、日本による対米戦線により歯車が狂いだし、ファシズム崩壊の序章が始まるきっかけになったと指摘した。

 日本は軍国主義の影響により敗色すでに濃厚となっても以前太平洋の戦場で抵抗を続け、神風特攻隊まで作って米兵を怯えさせたと紹介した。
 また、「一億玉砕」をスローガンとして本土決戦の準備を進めていたため、耐えられなくなった米国が日本本土に2発の原子爆弾を投下して日本を無条件降伏に追いやったと伝えた。

 当時持っていた2発の原爆を投下しても日本が降伏しなかった場合について「米軍は、もはや日本の敗戦は必然とはっきり認識していた」とし、大規模な空襲を続けることで日本を降伏させたはずだとの考えを示した。
 
 また、B-29による大規模な空襲は都市と同時に日本の軍需工場にも壊滅的な打撃を与え、日本軍の抵抗能力を徹底的に奪って行ったと説明した。
 
  
ひとこと
 
 白人至上主義者のルーズベルトが排日政策を強化し、鉄鉱石や原油を日本に輸出するのを禁止し、日本人の移民を排除することで対米戦争に導いたことは周知のことだが、思っていたよりも軍備が増強され、目論見違いを引き起こした。
 
 本来、短期決戦で日本を敗北させ、明治以降に太平洋諸国を手に入れた日本の領土を濡れ手に粟で手に入れる謀略であったが、軍事支配力が日本軍の攻撃で低下し、戦後、欧米が18世紀以降に築き上げた植民地の独立を阻止できなくなったのも事実だ。
 
 米軍の日本への無差別爆撃は当時のジュネーブ条約違反でもあり、バルジ作戦等でも降伏したドイツ軍将兵を捕虜として扱わずに足手まといとして処刑してしまった戦争違反行為も多く、沖縄戦でも同様のことが実行されているものの、戦後占領政策で全てが改ざんされ、悪行は闇に押し込まれている。
 
 基本的思考の背景はトランプ政権時代においても、垣間見られる人種間差別が今だ存在し続けていることだ。
 
    

 
 
    

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