マスゴミのエゴ丸出しの報道姿勢に嫌悪感が広がる
ひとこと
このワクチンの効果は予防的な効果で罹っても軽度で済むようにするためのもので感染しないというものではないし、軽度で済む人が治験で多かったに過ぎないのだろう。
米国の科学者らから
新型コロナウイルス
が通常の呼吸や会話を通じて伝染する可能性があるとの見解が出されている。
米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)の
アンソニー・ファウチ所長
は3日、FOXニュースの取材で
マスク着用のガイドライン
を変更する理由として、「新型ウイルスはせきやくしゃみだけでなく、会話をしただけでも伝染するという最新の情報がある」と指摘した。
現在の公式ガイドラインでは、顔を覆う必要があるのは
罹患した人々
と、自宅でその看病をする人々のみとされている。
米国科学アカデミー(NAS)は1日、マスク着用の問題に関する最近の研究結果をまとめた書簡をホワイトハウスに送付し、その中で、最終的な結論はまだ出ていないものの、「現在入手可能な研究結果は、通常呼吸によるウイルスのエーロゾル(エアロゾル)化と整合性がある」と説明した。
米国の保健当局はこれまで、新型コロナウイルスの主な感染経路は
感染者のくしゃみやせき
により出る直径1ミリ程度の飛沫だとしていたが、この飛沫は直ちに約1メートル先へと落下するため距離を持てば感染が防げるという主張であった。
しかし、感染者が息を吐いた際にウイルスが超微細な
霧状の粒子「エーロゾル」
となって浮遊することが可能となっており、ウイルスの拡散阻止がより困難となる。
このため、顔を覆う必要性を裏付けることとなると指摘し、マスクを着用する有効性が確認されつつある。
韓国KBSワールドラジオの中国語版サイトによると忠南研究院は7日発表した「忠南経済問題報告書」で、MERS事態の統計に基づき、新型コロナウイルス肺炎が地域社会に伝播され、長期化すれば、国内の経済成長率が低下し、観光産業が深刻な打撃を受けると指摘
新型コロナウイルス感染症の問題
が長期化すれば、2015年のMERS(中東呼吸器症候群)事態の時のように、韓国国内の旅行者数が最大40%減少する可能性があるとの見通しが出された。
韓国観光研究院の国内観光統計によると、14年6月の国内主要観光地の旅行者数は1989万人だったが、MERSの地域社会への拡散がピークとなった15年6月の旅行者数は1193万人で、1年前と比べて40%、800万人近く減少した。
15年7月も前年同月比10%減で、8月になってようやく前年の水準を回復した。
報告書では、新型コロナウイルス肺炎が地域社会に伝播され、多数の死者が発生した場合、MERS事態と同様に、国内旅行者数が急減すると予測している。
特に新型コロナウイルスの拡散が6カ月続けば、国内旅行者数が最大40%減少するとみている。
ひとこと
日本の金融機関はリスク回避のため、韓国経済から資金を早急に引き上げる必要があるだろう。
日本は反日政策を継続させ化学兵器の原料となる物質の管理が不十分で取り締まりが出来ていない韓国に対して
半導体材料の輸出規制
を強化してから1カ月半が経過した。
韓国側は身の程知らずにも、国連安保理決議違反を繰り返し是正すらしないまま対応を放棄し、日本への暴論を繰り返すなど継続して強気な姿勢を見せている。
中国メディアの今日頭条は15日、こうした韓国の強気な態度について
「韓国は決して妥協せず」
重要な材料の国産化に向け
7兆8000億ウォン(約6866億円)
の投資を計画していると伝える記事を掲載した。
この記事では、韓国は日本からの経済的な圧力を受けても決して屈しないという強硬な姿勢を見せていると指摘したうえ、強硬な姿勢は「言葉だけではなく、具体的な措置も講じている」と記述した。
この具体的な措置とは「5年以内に韓国の基幹産業である半導体、ディスプレイ、自動車、機械、化学などの分野で必要不可欠な材料の日本以外の国からの調達ルートを開拓する」というものだと続けた。
同時に、戦略物資の国産化に向けて7兆8000億ウォンを投資し、「二度と外国に首根っこを掴まれないよう」にしたい考えだと伝えたうえ、韓国は
重要な物資の完全国産化
を実現させるという目標に対して強い決意を持っていると強調した。
ただ、記事によると、「韓国の決心は実を結ぶのだろうか」と疑問を投げかけたうえ、「韓国は戦略物資を輸入に依存する現状から脱却するのは難しい」との中国人筆者の個人的な見解を示した。
たとえば、日本が韓国に対して輸出規制を強化した
3つの原材料
は日本企業が世界的に独占状態にあるもので
「これは長期的な競争を勝ち抜いた結果」
であり、市場競争における「優勝劣敗」によって生まれた。
また、保護貿易などの規制によって生まれた結果ではないからだと指摘した。
それだけ優れた原材料と同等のものを他国から調達したり、韓国国内で生産したりするのは
「口で言うほど簡単なことではない」
と分析し、仮に韓国国内で生産できたとしても
「質とコスト」
が韓国企業の求めるものとなり得るかという問題に直面するだろうと続けた。
同時に、半導体産業は世界で激しい競争が繰り広げられる分野であるゆえに、日本以外の国から調達した原材料や、韓国国内で生産した原材料を使った場合、今後も韓国製品が世界市場で優位に立てるかという懸念もあると主張した。
ゆえに記事は、韓国の
巨額な投資
がその目論見どおりに実を結ぶかは楽観視できるものではないと結んだ。
ひとこと
韓国経済はもともと砂上の楼閣であり、政府主導で日本から揉み手で技術者を招い国策とも言えるものであり、入国記録も別ルートで日本人技術者が入っており把握も困難だと言われている。
日本と敵対してそもそも勝てるといった傲りが強く出ているが、今後、対立が激化することで日韓併合直前の韓国貴族が跋扈し両班が権益を奪い合う時代に逆行するだけのことだ。
無知で限定的な知識しかない日本の大学教授らが「徴用工」などの韓国政府の工作の影響を受けTVなどで喚き日本を非難するが、所詮は無知が背景にあり哀れなものでしかない。
北京市内で14日から16日まで開催した
2019世界交通運輸大会
に出席した中車長春機動客車の
王雷主任設計師
は、営業最高時速が400キロメートルの電車車両を年内に完成させることを明らかにした。
同車両は、ゲージ(線路幅)の異なる路線にも乗り入れが可能なフリーゲージ・トレインで、中国とロシアを結ぶ国際高速鉄道が念頭にあるとのこと。
このプロジェクトの具体的な目標には、連接台車の使用や安全性確保、国際列車に投入が可能な技術の確立などもあったという。
新たに開発した車両は営業時速が世界最速の400キロメートルで、試験時には時速440キロメートルでの走行が可能だった。
さらに、1435ミリメートルと1520ミリメートルのゲージに対応するフリーゲージ・トレインで、複数の電力供給と信号方式に対応するという。
フリーゲージ式を採用したのは、中ロを結ぶ国際高速鉄道を念頭に開発する必要があることが背景。
中国では鉄道路線のほとんどが世界的に標準軌とされる1435ミリメートルのゲージ。
一方のロシアでは大部分が1520ミリメートルあるため両国を結ぶ国際列車は国境地点で、数時間をかけて台車の交換を行ってきた。
フリーゲージの車両の場合、ゲージ変更の際には低速で走行すると考えられる。
新開発の列車は軽量化などによりエネルギー消費を従来型より10%低減したうえ、列車の運行や乗客へのサービスで「スマート化」を進めたとのこと。
さらに、「主動的な安全性」「受動的な安全性」を共に向上させた。新たな列車は年内に完成し、まず中国国内の路線で試験運転するという。
なお、この連接台車とは、個別の車両ではなく車体間の連結部分に設置して前後の2つの車体を支える台車のこと。
日本では、小田急ロマンスカー3000形に採用されたが実用例は少なく、現在は減少しつつある方式という。
連接台車には複合震動が起きにくいので高速走行時の安定性が高いなどの利点がある。
ただ、列車の編成を変更することが困難で、脱線事故などの場合にも復旧が手間取る短所がある。
台車1基あたりにかかる重量も大きくなり、線路などへの負担も増えるなどの問題もある。
日本銀行の黒田東彦総裁は、前日まで
20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議
が開かれた福岡市内で10日、前ブルームバーグテレビジョンの
キャサリン・ヘイズ
との英語での単独インタビューに応じ、必要なら
さらに大規模な緩和
を行うことができると述べるとともに、追加緩和に踏み切る際は
副作用
を減らすために最大限配慮する意向を明らかにした。
また、黒田総裁は「2%の物価目標に向けたモメンタムが失われれば追加緩和を行う」と語った。
ひとこと
ユダヤ系国際資本の意のままに動く姿を露呈したものに過ぎない。
副作用は安価な資金を利用し日本の円安で値上がりが期待で切る日本の金融資産を買い占める資金を与えるものでしかない。
視点を変えてて、こうした売国奴的な発言の真意を見る必要があるだろう。
日本の企業や国民が金融機関に預けている資金、保険会社に掛けている保険料、年金資金が国際資本に餡化に利用させる仕組みの強化でしかないだろう。